口語法調査報告書

個人情報保護法は「生存する個人に関する情報」が対象ですが、ここの人物情報は、故人の情報が殆どです。そうでない人についても公的な情報しかありません。 国語史グループとの差別化も考えて、オープンにしました。

口語法調査報告書

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口語法調査報告書 二冊

 國語調査委員會編(他し同會調査事務囑託 亀田次郎・神田城太郎?・榊原叔雄?担當)明治卅九年刊行。本書は「音韻調査報告書」等と同じく。標準語制定の參考に供せんが爲に明治三十六年國語調査委員會から各府縣に向けて方言に關する調査事項を依頼し、その報告を三十八ケ條の調査項目に従って整理したものであり、その大規模で詳細な調査は今日に於ける方言研究の最上の資料と言ふべきである。然し惜しい事には各府懸に於ける調査報告者は多人數であり、その総てが必ずしもその道の専門家でなかった爲、その報告も精粗區々であった鳥にその結果を直ちに採用し難い憾がある。この事は「音韻調査報告書」に於いても同様避け難いことであると同時に遺憾な點である。猶本書の首には「國語法分布聞に関する注意及び分布目録」があり。巻末には「國語法調査報告書附記」が添へてある。

【參考】

* 口語法分布圖(別項)

亀田次郎国語学書目解題」)